Live Commerce: 配送スピードだけじゃない! DHLのすごいところ

10月1日よりLive CommerceではDHLプラグインがリリースされた。これにより、Live Commerceをご利用のお客様はDHL管理画面からの入力で、アメリカ、ニューヨークなら最短で2日(36時間)でDHL海外配送が可能となった。今回は、圧倒的なスピードを誇るDHL国際配送のメリットとその配送スピードについて、EMS(日本郵便)と比較してみた。知らなかった、DHLのすごいところ配送が早く(2日-5日)輸送品質に定評があるDHLは、世界220以上の国・地域をカバーする独自のネットワークを確立している。この世界220以上のネットワーク網が、書類や小口貨物を、海外配送でも最速では翌日午前到着という、スピード感で配送を実現している。特に、アジア主要都市へは翌営業日着を実現しており、日本国内輸送をも上回るスピードを誇っている。そして、DHLは単にスピードが速いというだけではなく、様々なすごいメリットがあるのだ。下記にその内容を整理した。海外配送で利用したい、購入商品の追跡確認DHLは基本的には、集荷から宅配まで一貫輸送である。ドライバーが集荷した後は、220の国と地域をカバーするDHLネットワークでドアtoドアで荷物を配達する。そして、配達状況もウェブやメールでリアルタイムで確認することが可能だ。これは、日本から海外配送に至る物流において、一貫輸送を実現してるからできるシステムなのだろう。 商品を買った人、商品の送り主はいつでも、トラッキングナンバーの番号を元に追跡確認ができる。このトラッキングナンバーによる追跡確認は、海外販売を行う場合、商品が配達されないなどのトラブル対策にもなるので、荷物の位置を正確に知ることができるこのサービスは、是非、利用したいサービスである。24時間受付のサービスポイントDHLには24時間対応の受付サービスポイントがある。東京、横浜、名古屋、京都、大阪、神戸の6都市にある店舗の一部では、通常の時間帯(9:00〜17:00)ばかりではなく、深夜、早朝でも、荷物のみ持ち込むだけで、海外に配送することができ、梱包など必要なく、DHLの封筒、箱を無料で利用できるなど、ありがいサービスである。 DHLと日本郵便(EMS)の配送スピード比較以下では日本郵便のEMS(国際スピード郵便)、SAL国際小包便、そしてDHLの配送スピードを比較した。 配送する商品の重さやサイズによっても配送スピード変わるが、今回は重量1kgの小包を前提として、比較した。●東京→アメリカ(ニューヨーク)EMS:3日 SAL国際小包便:2週間前後 DHL:翌日 ●東京→中国(北京)EMS:2〜3日 SAL国際小包便:2週間前後 DHL:翌々日 ●東京→韓国(ソウル)EMS:2日 SAL国際小包便:5日前後 DHL:翌日 ●東京→オーストラリア(シドニー)EMS:3日 SAL国際小包便:2週間前後 DHL:翌々日 ●東京→イギリス(ロンドン)EMS:2日 SAL国際小包便:2〜3週間前後 DHL:翌日 ※EMSとSAL国際小包便の配送時間に関してはhttps://www.post.japanpost.jp/cgi-charge/index.phpで日数データを取得し、DHLの配送時間に関してはhttp://dct.dhl.com/input.jsp?langId=jp&originCCId=JP&_fsi=hjCqqtJIにて取得した。 商品購入の決め手は多様な「配送オプション」にあるECサイトユーザーでアメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、スペイン、オランダ、イタリアで3,500人を対象に調査したところ、54%の回答者が買い物の決め手は配送だと答えている。また、ECで購入した商品の配送に関して回答した消費者の50%が「配送オプションが気に入らなかったためカートを破棄(カゴ落ち)したことがある」とも答えている。つまり、消費者は配送に関して、いつ商品を受け取りたいか、どこで、どのように商品を受け取りたいかを、自らコントロールしたいと思っているのだ。そして、配送料金は安いに越したことはないだろうが、その一方で35%の消費者は、多少料金が高くても、利便性が高く、スピードが速い配送であれば、配送料金を支払っても良いと考えている。速いスピードで商品を受け取ることができる配送オプションの提供は、消費者がどのECサイトで商品を購入するかの大きな決め手にもなるだろう。 Live CommerceのDHLプラグインとは10月1日よりリリースされたLive CommerceのDHLプラグインは無料(オプション仕様の場合は50,000円)での設置となる。これまでDHLサイトから、DHL国際配送の手続きなど入力を行おうとすると、複雑でわかりにくいものだったが、これをLive Commerceの管理画面で行えば、シンプルでわかりやすく、簡単に行うことができる。さらにLive Commerce管理画面からはDHLの国際配送にかかる送料や配送先、DHLへの集荷時間のリクエスト、配送ラベル印刷、インボイスまで行うことができる。 DHL:https://shipping.dhl.co.jp/ Live CommerceのDHLプラグインの利用など詳細についてはこちら  まとめEMSとDHLのスピード比較を見ていただいてお分かりになると思うが、DHLは配送連絡後、翌日、翌々日の配送と海外配送とは思えないスピードである。配送スピードが速いというメリットは、早く商品を受け取りたい消費者にとって大きなプラスとなるだろうし、ECショッップ運営者にとっても、自社ブランドの大きなアピールポイントとなるだろう。さらに、DHLは配送スピードだけではなく、集荷から配送まで一貫した自社輸送と商品の追跡確認は配送事情が悪い地域など送る時でも、安心して大切な荷物を預けることができる。関連する記事タグ: DHL, 海外販売, 海外配送コメントをどうぞ...

Live Commerce: ユーザーの高い利用率 「YouTube」の強み

昨年12月19日、ニールセン デジタル株式会社はスマートフォン視聴率情報「ニールセン モバイル ネットビュー(Nielsen Mobile NetView) 」のデータをもとに、2019年の日本国内のトータルデジタルとスマートフォンのインターネットサービスの利用ランキング、「Tops of 2019: Digital in Japan」を発表した。この内容を見ると、トータルデジタル(PC、スマートフォンなどのディバイス)で利用するWEBサービスでは、トップが「Google」、次に「Yahoo Japan」、「YouTube」の順となっている。スマホアプリ利用では、1位は昨年に続き「LINE」、2位には「YouTube」等がランクインしている。さらに、スマートフォンアプリの利用時間では、トップが「LINE」、2位が「YouTube」、3位に「Google Map」となっている。そして、この上位3位内全てにランクインしているが「YouTube」であった。近年、「YouTube」は利用者が増加しており、YouTube広告もサイト誘導率が高いという調査結果もある。今回は、このニールセンの「Tops of 2019: Digital in Japan」の内容を紹介しつつ、「YouTube」利用のメリットなど見ていこう。インターネットサービスで利用率の高いサービスは?ニールセンの「Tops of 2019: Digital in Japan」のPC、タブレット、スマートフォンを含めて利用率が高いWEBサービスは、トップは「Google(56%)」2位に「Yahoo Japan(54%)」、3位に「YouTube(50%)」、4位「LINE(48%)」、5位「Rakuten(41%)」などとなっている。トップ3に関しては、順位は変わっておらず、「Google(56%)」、「Yahoo Japan(54%)」、「YouTube(50%)」は日本の人口の半数以上がこのWEBサービスを利用していることになる。スマートフォン利用者が最も使うアプリは?スマートフォンアプリの利用についても、TOP 10サービス順位は基本的には変わっていないようだ。前年対比を見ると、ほとんどがサービスがポイント増となっている。トップは「LINE(83%)2pt増」、2位が「YouTube(61%)5pt増」、3位が「Google Maps(60%)2pt増」、4位「Google App(53%)2pt増」、5位「Gmail(51%)2pt増」となっており、この中で大きくポイント増となっているのが、「YouTube」で5ポイントの増加である。特に「YouTube」は、スマートフォン利用者のリーチが増加しているようだ。スマートフォンアプリの利用時間が長いアプリは?スマートフォンアプリの利用時間シェアTOP10サービスでは、トップはアクティブリーチ同様、「LINE(13%)」、2位に「YouTube(5%)」、3位「Twitter(5%)」となっており、3位以降のランキングにおいてはリーチランキングと異なる傾向が見られる。リーチランキング以外からランキングしているのは、6位の「Instagram」、7位の「スマートニュース」、8位の「Facebook」、9位の「メルカリ」などである。これらサービスは利用者数は小さいが、長時間利用される傾向にあり、エンゲージメントが高いアプリと考えられる。ニールセン デジタル株式会社のアナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤ氏によると、「スマートフォン利用者は年々拡大しており、さらに来年も普及は進むと思われるが、今後、急激に利用者は増加することはない。」とコメントし、さらに「利用されるサービスも固定化してきた傾向にあるが、YouTubeのようにスマートフォン利用者の中でのリーチ(利用率)が増加しているサービスもある。」とも述べている。そして、YouTube等の動画共有サイトは利用者は年々増加傾向にある。ドゥ・ハウスのインターネットリサーチサービス『myアンケートlight』の調査によると30代・40代が利用しているSNSにおいては、「YouTube」が58.4%と利用率が最も高い。次いでLINEの51.1%、Twitterで37.1%、Facebookの33.0%、Instagramの22.2%の利用順位となっている。「YouTube」は利用率が高いだけではなく、「YouTube動画は商品購入」にも大きく影響しており、さらに、YouTube内の広告は「サイト誘導率が高い」という調査結果がある。次にこの「YouTube」について見ていこう。「YouTube」は商品購入の大きな動機付けになっている「YouTube」の全世界の月間利用者数は、20億人となっている。これはSNSユーザーではトップのFacebook(約24.億人)の次に多い数字である。ちなみに、3位は Instagramで、月間ユーザー数は10億人である。YouTubeは日本国内でも人気であり、6,200万人以上が利用している。(2018年12月)国内SNSユーザー数でトップは「LINE」で8,200万人(2019年9月時点)である。YouTube利用者の年齢層は40代が最も多く、1,433万人、次いで50代の1,263万人である。「YouTube」は、PC、スマートフォンやタブレット、ゲーム機などで気軽にアップロードされた動画を視聴でき、2017年2月時点だが、動画アップロードは毎分400時間分にもなり、非常に活発なSNS動画サービスである。そして、「Macbee...